TRIBAL MARKETING LAB.

ファミリーマートでデジタルサイネージ実験始まる

身近なコンビニということで全店舗で導入されたらなかなかのパワーを持ちそうです。

ファミリーマートは、デジタルサイネージを活用した実験を都内のファミリーマート20店舗で5月に開始すると発表。

広告はもちろん芸能ニュース、緊急ニュース、エンタテインメント情報、地域情報なども放映し、ファミリーマートを「街の情報発信拠点」にするという狙い。

また、ディスプレイにはFeliCa端末を搭載してあって、ユーザーがFeliCa対応の携帯電話をタッチすると、ポイントが貯められたり、クーポンが取得できたりするらしいです。

どこまでアテンションが取れるか分かりませんが24時間の人の出入りがあり、常に人が集まる場所と言うことでこちらの実験結果には興味深々ですね。

ちなみにローソンでも先日、ADKとNTTドコモと連携して「クロスオーシャンメディア」というデジタルサイネージの合弁会社を作ることが決まってます。

情報が増えるのはありがたいですが、うまく選別していきたいものですね。

「ad：tech Tokyo 2010」が10月に開催決定！

昨年、かなり盛り上がったad:techの日程が早速正式に発表されましたね

日程は2010年10月28日～29日の2日間で、開催場所は昨年と同じザ・プリンス タワー東京。

今年はTwitterユーザーもかなり増えているのでtsudaる人もかなりの数いるのでは（仮にオフィスにいたとしても、Twitter見てればキーノートの内容がかなり伝わってきそう笑）

これから期間をかけてad：tech Tokyo 2010のテーマ、キーノート、スピーカー/モデレータについて徐々に決まっていくことになるので、このあたりはまた追ってレポートしたいと思います

ベネッセのケータイコミュニケーションツール「cal-fee」オープン！

今日はちょいと告知を～。

TMHがプロモーションのご支援をさせていただいているベネッセさんのケータイサイト「cal-fee」が先日無事オープンしました！

いやー、無事にオープンしてなにより

サイトの構想や構築は親会社のネットイヤーさんがやられているのですが、こういったカタチのサイトを作るのがこんなに大変なものとは。。

いやはや皆様お疲れさまでした。

これからがホントのスタートですが、みんなで盛り上げていきましょ。

そんでもって2月1日より各種メディアでの露出がいよいよ始まるのですが、その第一弾がこちらのPopteen。

サイト自体が中高生をメインターゲットとしているため、今回はターゲットどんぴしゃなPopteenを活用。

一応TMHは雑誌広告のバイイングやタイアップ広告の企画・制作もできちゃうのです

中高生の間で今人気赤丸急上昇中のくみっきーをフィーチャーして「cal-fee」の使い方などを分かりやすく解説しています。（この仕事で若い読者モデルさんとか若干詳しくなりました。。笑）

サイトの詳細はイケダブログを覗いていただければと思いますが、今後とも「cal-fee」をよろしくお願いします！

八木の高校時代にこんなサイトがあったらどうだったんだろうなーなんて、ふと思ったりしました。
（まあ、そもそもケータイもポケベルもなかったら、友達やら好きな子やらへの連絡はもっぱら家電話か手紙でしたからね笑。うーん昭和なカンジ）

 

Twitterなどミニブログ関連サイトの2009年訪問者は約1230万人

※ミニブログ関連サイトの推定訪問者数の推移（VRIの発表資料より）

ミニブログ一気に来ましたね～

27日に発表されたビデオリサーチインタラクティブの調査によると、Twitterなどのミニブログ関連サイトの訪問者数が2009年の1年間で約1230万人に達したそうです。

単純計算で10人に1人ですから、だいぶ日本でも浸透してきたってことですね。

2009年のTwitterの爆発っぷりといったらそりゃスゴかったですし

とは言えIT関連以外の八木の友人はまだまだTwitterの「ツ」の字も知らない人結構いるんですけどね

この業界にいるとそのへんマヒしがち（笑）ですが、そのあたりの肌感覚は忘れずに企画とかプランニングしていきたいですね。

↓下記はInter net watchからの引用とナリマス。

ビデオリサーチインタラクティブ（VRI）は27日、Twitterに代表されるミニブログ関連サイトの国内における訪問者数が、2009年の1年間トータルで約1230万人に達したとする調査結果を発表した。

 調査によると、ミニブログ関連サイトの月間推定訪問者数は、2009年1月には89万人だったが、2009年12月には599万人と約6.7倍に増加。特 に、7月から9月にかけてユーザーを大きく伸ばしたという。集計対象となっているのは、「Twitter」「mixiボイス」「はてなハイク」「アメーバ なう」などの各サービスのほか、「bit.ly」「buzzter」などの関連サービスを含む計44サービス。

ミニブログ関連サイトの、訪問者1人あたりの月間平均視聴ページ数も、2009年1月の平均3.1ページから 12月には平均24.6ページに増加。平均滞在時間も1月の2分57秒から12月には13分29秒へと増加しており、VRIでは「訪問者の“拡がり”とと もに“深さ”も深耕している」と分析している

GoogleもSNSに進出？ 米Google内に「Social web」チーム組成。

GoogleもSNSへの参入を目論んでるんでしょうか。

CNETの記事によると、ソーシャルネットワーキングの大家たちがこぞってGoogleの新部門「Social web」チームに集結しているとのこと。

またオープンスタンダードの大家であるWill Norris氏は自身のブログで「素晴らしく有能な他の多くのエンジニアと合流し、この分野で新たに立ち上がる標準と成長する開発者コミュニティーに貢献していく」と述べています。

まあGoogleの今までの流れを考えるとこれも至極当然の流れと言えばそうかもしれませんが。

Googleがよりチカラをいれていくことで、これからさらにソーシャルメディア周りが賑やかになっていきそうです。

なんだかめっちゃ楽しみですね。

下記はCNET JAPANの記事からの引用となります。

GoogleはFacebookの快適な領域に侵入しようと目論んでいるのだろうか。Googleはどうやら、ソーシャルネットワーキング担当特別チームのようなものを編成したようだ。オープンスタンダードの大家であるWill Norris氏は米国時間1月26日、2月1日からGoogleで新しい仕事を始めると自身のブログで発表した。自分と同様に、Googleの本社があるカリフォルニア州マウンテンビューに最近引っ越してきた他の有力なソーシャルネットワーキングの専門家数人に合流することになるという。

Norris氏は自身のブログにこう書いた。「Googleでの仕事を引き受け、新たに結成された『Social Web』チームで働くことを、今日発表できて嬉しく思う。私は、新たに採用された同僚のJoseph Smarr氏とChris Messina氏、および素晴らしく有能な他の多くのエンジニアと合流し、この分野で新たに立ち上がる標準と成長する開発者コミュニティーに貢献していく」

Smarr氏は2009年12月、Plaxoの最高技術責任者（CTO）の職を辞してGoogleに加わると発表した。その数週間後の1月7日、OpenID FoundationとOpen Web Foundationの高名なメンバーであるMessina氏も、「Open Web Advocate」（オープンウェブの唱道者）という役職でGoogleに参加すると発表した。

世界スマートフォン市場は2013年まで年平均21％で拡大 －米IDC調査

先日ドコモからも新しいスマートフォンが発売されるなど、スマートフォン市場がますます加熱してきましたね。

スマートフォンには本当にいろんな可能性があるので、この流れはさらに加速していきそうですね。

そんな中、全世界のスマートフォン市場の展望について米IDCが調査結果を出しています。

要約すると世界スマートフォン出荷台数は2009年から 2013年に年平均増加率20.9％で拡大し、3億9000万台に達する見通し、とのこと。

もうちょいしたら八木もスマートフォンに買い換えたいなと思ってるんですが、今使っているケータイがなんやら便利で、、

iphoneユーザーも周りにかなり多くなっているので、ちょっと検討してみよっと

詳細が気になる方はコチラ（英文）

↓下記ITProからの引用となります。

米IDCは米国時間2010年1月25日、世界スマートフォン市場の展望に関する予測分析を発表した。世界スマートフォン出荷台数は2009年から 2013年に年平均増加率20.9％で拡大し、3億9000万台に達する見通し。2013年のモバイルOSは、Symbian Foundationの「Symbian」が首位を維持し、米Google主導の「Android」が2位に浮上すると、同社は予測している。

　スマートフォン市場はこれまで、SymbianやカナダResearch in Motion（RIM）の「BlackBerry」、米Microsoftの「Windows Mobile」といった少数のOSが支配していた。しかし最近はオープン性を主張するAndroidのほか、直感的なナビゲーションが特徴の米Apple の「iPhone OS」や米Palmの「webOS」などが、ユーザーやデバイス・メーカーの強い関心を集めている。

　IDCによれば、Symbianは2013年までモバイルOSの首位の座を維持する。Symbian Foundationの中心的設立メンバーであるフィンランドNokiaが米国外で強いことが支えとなる。

　Androidは最も急速に成長する。2008年の出荷台数はわずか69万台だったが、年平均成長率150.4％で急伸し、2013年には6800万台を出荷する。

　LinuxおよびwebOSは苦戦する見通しだ。LinuxベースのスマートフォンはAndroid搭載機に押されて減少傾向をたどるが、市場から消えることはない。webOSは堅実に伸びるものの、限定的なシェアにとどまる。

【海外情報】たばこの次はアルコール ‐WHOが広告など規制する指針案

健康は何よりも大事ですが、今後いろいろとやりにくくなる企業も増えそうですね。

世界保健機関（WHO）は、アルコールが健康や社会に与える害を防ぐための規制指針案を作成、20日の執行理事会で合意される見通しだそうです。

日本は、どちらかと言うと飲酒に対して寛容な国だったと思うんですが、社会の風潮もありこういったところからいろいろと影響はありそうです。

具体的には下記のような対策が検討されるとのこと。

■「アルコール世界戦略」案の対策例

・小売りする日や時間の制限

・酒の広告内容や広告量、メディアの規制

・スポーツ・文化イベントのスポンサー規制

・若者を対象にした販売促進の禁止や制限

・値引き販売、飲み放題の禁止や制限

・アルコール課税、最低価格の導入

・非アルコール飲料への価格誘導

健康のためだったり、若者を酒害から守るためだったり、上記対策例は意義深いこともたくさんありますが、公正な市場環境を守るためにはあまり行き過ぎた規制にならないといいですね。

下記はasahi.comからの引用となります

世界保健機関（WHO）は、アルコールが健康や社会に与える害を防ぐための規制指針案をまとめた。酒類メーカーの広告やスポーツイベントのスポンサーになることの規制、安売りの制限などを含む。20日のWHO執行理事会で合意される見通しだ。

具体化は各国の自主性に委ねるが、WHOがたばこに次いで対策に乗り出すことで、アルコール害への意識が国際的に高まるとみられる。

この指針は「アルコールの有害な使用を減らす世界戦略」。WHO事務局案は「年250万人の死因に関係する」と警鐘を鳴らす。

本人の健康だけでなく、交通事故や暴力、自殺などにも注目。とくに若者への悪影響を心配し、広告や販売のあり方を改めるべきだとして、コストを下回るような安売りや飲み放題を禁止または制限するよう求めている。

未成年者に酒を買いにくくする措置も呼びかけている。日本で普及している自動販売機なども規制対象になりそうだ。課税や最低価格制による酒の価格引き上げが「最も効果的」とも述べている。

指針は、WHO加盟国への法的拘束力は持たない。各国は地域性や宗教、文化などに合わせて対策を選べるが、その進展について定期報告を求められることになる。

「世界戦略」づくりは2008年のWHO総会で決まった。議論には加盟国だけでなく、NGOや酒業界も加わってきた。執行理事会の後、5月のWHO総会で採択される見通しだ。

WHOは1980年代、「健康への脅威」として、たばこ規制に乗り出した。米国でたばこ会社に賠償を求める裁判が相次ぎ、広告規制や価格引き上げにつながった。

アルコールをめぐる議論は、「たばこ規制枠組み条約」が採択された2003年ごろから勢いづいた。日本でも、ビール業界がテレビCM自粛に動いている。

■「アルコール世界戦略」案の対策例

・小売りする日や時間の制限

・酒の広告内容や広告量、メディアの規制

・スポーツ・文化イベントのスポンサー規制

・若者を対象にした販売促進の禁止や制限

・値引き販売、飲み放題の禁止や制限

・アルコール課税、最低価格の導入

・非アルコール飲料への価格誘導

企業の75％がSNSを利用、しかしポリシーを設定しているのは20％のみ－米Cisco Systems調査

おお、これはビジネスチャンスなのか？！

米Cisco Systemsの調査（原文にリンクします）によると、企業の75％は消費者向けSNSを使用しているが、社内でのSNS利用についてなんらかのポリシーを設けている企業はそのうち20％となっているそうです。（こちらの調査は20カ国にわたる97社を対象に2009年4～9月の間に実施されています）

周知の通りソーシャルメディアはこれだけ普及してきていて企業が次々と手を出して行くのは分かりますが、現状は担当者任せのところも多く、企業活用と言う点ではまだまだ初期段階と言えますね。

そのまま突っ走って大火傷する企業がなければいいですが、、

上記は欧米での調査になりますが、日本でもこれからソーシャルメディアを活用していく企業はもっともっと増えてくると思います。

そんな時に単純に担当者任せってことじゃちょっと危ないですよね。。
担当によってニュアンスが全く違ったりとか、担当が退職しちゃったときにノウハウが残らないとか。

ソーシャルメディア時代の健全な企業コミュニケーション戦略のためには、ソーシャルメディアガイドラインの作成やポリシーの設定は必須になりそうです。

電通の2009年12月売上高、『インターネット』が『雑誌』を抜く

※グラフはC-netJapanより引用

最近、データネタがちょっと多いですがこちらも少し気になる数値です。

電通が12日に発表した2009年12月の単体売上高によると、『インタラクティブメディア(PC、モバイル)』の売上が『雑誌』を抜き、『テレビ』、『新聞』に次ぐ売上に。

ちなみに電通全社での売上高は前年同月比6.5％減の1189億6600万円となっていて、さらにそれを媒体別に見てみると・・・

●テレビ　→同4.7％減、569億3200万円
●新聞　→同14.9％減、104億2300万円
●雑誌　→同28.8％減、31億5400万円
●ラジオ　→同2.8％減、17億8300万円
●インタラクティブメディア　→同49.0％増、40億5200万円

となってます。

まあ、まだ一ヶ月間のデータですし、今後の推移を見てみないと分かりませんが、勢いで見れば断然インタラクティブメディアに軍配が上がりそうですね。

それにしてもテレビの売上比率は相変わらずダントツだなぁ。

4マスは軒並み前年割れですが、ちょいとこのあたりの数値は引き続きウォッチしたいと思います。

Twitterの認知率は約6割－ヤフーバリューインサイト調査

※こちらはヤフーバリューインサイト調査より

最近Twitterを活用したプロモーションやアプリケーションがかなり増えてきてますが、先日行われたヤフーバリューインサイトの調査ではTwitterの認知率が6割に達したそうです。

ただ、こちらの調査はヤフーバリューインサイトのモニター1000人（全国の15～59歳男女）を対象に実施されているため、ネットユーザーというバイアスは若干かかっているので要注意。

そのような中でもTwitterのような「つぶやき系ミニブログ」の情報発信経験者は現時点では1割強にとどまっているとのことで、そういう意味ではまだまだニッチなメディアといえそうです。

また、今回の調査では、テレビ・新聞・雑誌・ラジオの4マスについて、信用度はあまり変化が無いものの、利用度と今後の利用意向は大きな落ち込みが見られ、メディアの利用状況がここ数年でも大きく変わってることが分かりますね。

ちなみにこちらの調査は2005年から毎年行われており、過去のレポートも合わせて見ることで過去からの変化も読み取ることができます。

気になった方は下記からゼヒ↓

＜第1回～第4回調査について＞

第1回 　2005年11月調査　： http://www.yahoo-vi.co.jp/research/060126.html
第2回 　2006年11月調査　： http://www.yahoo-vi.co.jp/research/070122.html
第3回 　2007年12月調査 ： http://www.yahoo-vi.co.jp/research/080229.html
第4回 　2008年12月調査 ： http://www.yahoo-vi.co.jp/research/media_090317.html