TRIBAL MARKETING LAB.

Twitter向けの動画共有サービス「twitvideo」公開

Twitterにも動画が登場です。

デジタルガレージ子会社の株式会社DGモバイルは、Twitterユーザー向けの動画・静止画共有サービス「twitvideo」ベータ版を5日に一般公開。Twitterのアカウントでログインして利用できます。

また今回の「twitvideo」では、動画だけでなく、静止画やWebカメラから取り込んだ動画の投稿も可能となってます。もちろんケータイからの投稿も可。

シンプルな機能がウリのTwitterですが、いろいろと機能を装備(または拡張)したときにどうなっていくでしょうか。(つぶやくだけでいいから楽チンだし、長く続くってのもあると思うんですが。)

と言いつつも「twitvideo」、ちょっと使って遊んでみたいと思います。

amazon 電子書籍リーダー「Kindle」を日本含め100か国以上で販売

以前も少しご紹介した電子書籍リーダーの「Kindle（キンドル）」ですが、ついに日本も含め全世界で発売が開始されるそうです。

ちょいと気にはなりますが、日本ではどこまで普及するでしょうか。(前回も書きましたが日本ではすでにソニー、パナソニックなどの家電大手から発売されているもののかなり苦戦を強いられています)

1500冊分も入るということでかなり便利ですが、リアルな本にはリアルならではの良さもありますからね～。

ちょっと話は変わりますが以前八木も電子手帳なるものを購入して、しばらく使ってましたが徐々に使わなくなり、結局通常の紙ベースの手帳に戻ったという経験もあります。。

ちょいとしばらく様子を見てみよーっと。

下記、asahi.comからの引用となります。

米アマゾンは現地時間10月7日、これまで米国内のみで取り扱っていた電子書籍リーダー「Kindle（キンドル）」を、日本を含む世界100か国以上で販売すると発表した。本日から米「Amazon.com」内の製品ページにて予約を受け付け、10月19日から順次発送する。価格は279米ドル。

 

　「Kindle」は、同社が07年から販売している電子書籍リーダー。書籍や雑誌、新聞などを専用の「Kindleストア」からダウンロード購入し、本 体に搭載した6型ディスプレイで読むことができる。また、WordやPDFなどのファイル閲覧にも対応。内蔵メモリは2GBで、およそ1500冊分の書籍 を保存することができる。

 

　当初は米国向けに提供している英語コンテンツのみの提供。「Kindleストア」には現在、新刊やNew York Timesベストセラーを含む20万冊以上の英語書籍が用意されている。そのほか、85以上の主要新聞や雑誌の1部単位もしくは定期購読が可能。定期購読 を申し込んだ新聞・雑誌は、ワイヤレスで毎回「Kindle」に自動配信される。

【海外情報】職場でのSNSは半数以上が全面禁止

とある調査によるとアメリカでは半数以上の企業が、職場でのTwitterなどいわゆるSNSの利用が禁じられているそうです。

ソーシャルメディアは幅広いユーザーと気軽につながれるというメリットがある反面、まあいろいろとリスクもありますからねぇ。(メリットたくさんあるのにどうしてもリスクが先んじてしまう傾向にはありますが)

知り合いから聞いた話では、社内の新製品発表会議中に社員がTwitterでそのことをつぶやいてしまい外部に情報が漏れ、大問題になったなんて話もありましたね。

ちょっとした心構えや企業側のルール作りで防げる部分も多々あるので、今後そういった「ソーシャルメディアの歩き方」的なものはどんどん出てくるでしょう。

ソーシャルメディアの波がどんどん押し寄せてますが、今後企業としてそれにどう対峙していくのかは今強く問われています。(ここまで大きな波になってしまうと対峙しないという選択肢がなくなりつつありますからね、、)

下記、ITmediaからの引用です↓

米国企業の半数以上が職場でのSNS利用を禁止していることが、米IT人材派遣会社Robert Half Technologyが10月6日に発表した実態調査で分かった。

調査は従業員100人以上の米国企業の最高情報責任者（CIO）約1400人を対象に実施。その結果、54％がFacebookやTwitterなどの利用を社内ポリシーで全面的に禁止していると答えた。

仕事目的での利用に限って許可している企業は19％、条件付きで私的な利用を認めている企業は16％。一方、私的な利用について特に制限を設けていない企業も10％あった。

従業員は会社のポリシーにかかわらず、職場でのSNS利用には一般常識が求められるとRobert Half Technologyは指摘。職場では業界関係者と連絡を取り合ったり業界の情報を把握する目的でSNSを使うべきであり、家族や友人との連絡に使うべき ではないとアドバイスしている。

回線接続スピードに関するデータ2連発

回線接続のスピードって国と国の間で結構格差があるんですね。

ということで、一つ目は世界の回線スピードのお話。

米アカマイは10月1日、2009年第2四半期のインターネットレポートを発表。(アカマイは世界随一とも言われる高速ネットワークを有しており、インターネット通信量の15%を取り仕切っているとも言われています。)

そのレポートの中で主要国のインターネット回線スピードと順位を発表しています。

結果は下記の通り。

1位　韓国：11Mbps
2位　日本：8Mbps
3位　香港：7.6Mbps
4位　ルーマニア：6.9Mbps
5位　スウェーデン：5.8Mbps

さすがネット先進国、韓国はずば抜けてますね。

お次は日本国内の回線スピードのお話。

通信速度測定サイトｓｐｅｅｄによると、日本国内でも回線の高速化が進んでいるとのこと。

下記グラフの中では、2009年5月に一度100Mbps以上が8％となっていますが、その後は6％で推移。

ざっくり言えば光ファイバー利用者の15人に1人が100Mbpsオーバーということになりますね。

回線の大容量化、高速化によってパソコンとテレビの垣根もどんどんなくなってますが、この流れは今後もさらに続きそうです。

だからと言って、あまりにもリッチ過ぎて重いキャンペーンサイトを作ってしまうのはご法度ですが。。

イギリスでネット広告費がテレビ抜く

これもひとつの大きな節目です。

イギリスではついにインターネット広告費が初めてテレビ広告費を抜いて、イギリス最大の広告メディアとなりました。

業界団体Internet Advertising Bureau（IAB）の半期に1度の調査報告書によると、2009年前半のネット広告支出は17億5000万ポンドで広告支出全体の23.5％を占め、初めてテレビを上回ったとのことです。

オンライン広告費の伸び率は若干鈍化しているものの、この不景気の中でも一定の好調さを維持しています。

バイラル広告はイギリスが発祥なんてことも言われてますが、ITmedia記事によると、「イギリスは、広告を配信するオンラインネットワークの利用が多く、高速で安価なブロードバンドが普及し、動画広告など新しいフォーマットの人気が高いことから、依然として世界オンライン広告市場でトップシェアを誇っている。」となっており、いち早くテレビ広告費を抜いた理由もなんだか分かる気がしますね。

TBSとテレビ朝日、YouTubeに公式チャンネルを開設

本日のGoogleの発表にもありましたが、TBS、テレビ朝日が相次いでYouTubeで公式チャンネルを開設しましたね。

今回の提携では、ユーザーがアップロードした動画の中から、パートナー企業が著作権を持つ動画や音声を特定できる「コンテンツIDシステム」というシステムが新しく採用されていて、違法動画がアップされると自動で削除もしくは警告文が出る仕組みになっているそうです。

今回の提携のメリットはいろいろあるようですが、上記の違法動画対策をはじめ、各種自社コンテンツのリーチ拡大、動画の有料配信ビジネスや広告配信ビジネス展開、ユーザーとテレビの新しい映像コミュニケーションの模索などがあります。

今まではTV業界からかなり敵対視され続けてきた動画共有サイトですが、もはや無視ができない大きさにまでなってますよね。(つぶしにかかるんじゃなくて、うまく共存していこう的な。)

この類の動きは今度さらに加速しそうです。

↓こちらはTBSのNews i

↓こちらはANN NEWS

GREE会員数が1500万人を突破

※グラフはGREEホームページより

GREE、スゴい勢いですね。

GREEは28日、SNS「GREE」の会員数が9月25日に1500万人を突破したと発表。

1000万人を超えたのが今年の4月のことですから、たった半年で500万人も増えた計算になります。

ここのところTVCMもかなり打ってましたし、ちょっと前には渋谷で大規模な屋外広告戦略も展開してましたからね～。（そこらじゅうにクリノッペがいました。。汗）

ちなみにちょっと驚いたのはGREEユーザーの約40％が30代以上のユーザーだそうです。

mixiがあれだけ勢力を拡大する中で、順調に会員数を伸ばしているGREEですがこれからもまだまだ動きがありそうですね。

【海外情報】SNS サイト向けの広告費が急増

ちょいと興味深いデータ発見です。

米国Nielsenが発表した分析結果によると、広告主が8月の1か月間に『Facebook』や『MySpace』のようなSNSサイトに費やした広告費は、前年同月比で2倍以上に増加したそうです。

またNielsen によると現在、SNS サイトへの広告はオンライン広告費全体の15％を占めているとのこと。

これは米国人のメディア利用習慣の変化がひとつの大きな要因としてあげられるそうで、Nielsen調査によると、「米国人がオンラインで費やした時間のうち、SNS および Blog サイトの利用時間は17％を占め、前年同月の6％から大きく上昇」しています。

またC-netによると、SNSサイトはユーザー生成コンテンツが大部分を占め、マーケティングを展開するのに最適な条件が必ずしも保証されるわけではないことから、広告主はこのようなサイトに広告費をつぎ込むことに消極的であったとしています。

しかし、Nielsen のバイスプレジデント Jon Gibs 氏は声明の中で「今回の成長は、インターネットの利用方法が大きく変化していることを示すものだ」と指摘するなど、今回のデータはこれからのソーシャルメディアマーケティングのあり方を示唆するようなデータとなっています。

すでにヒシヒシと感じるソーシャルメディアの大きな波ですが、これをどう活用するかは本当に企業側の考え方次第ですね。(避けては通れないのはもう分かりきってますが、、)

ブロードバンドサービス契約数の5割がFTTHに (総務省調査)

※上記データは総務省HPより

インターネットのブロードバンド化がさらに進んでいます。

総務省は18日、2009年6月末時点におけるブロードバンドサービス契約数を公表。        

ブロードバンド サービス全体の契約数は3092万7003件で、2009年3月末から59万5427件増加しています。

一時期べらぼうに増えていたDSLも最近ではかなり下降気味です。

ちなみに上表の「FWAアクセスサービス」は固定された利用者端末を無線でネットワークに接続するアクセスサービスで「BWAアクセスサービス」は2.5GHz帯を使用する広帯域移動無線アクセスシステムでネットワークに接続するアクセスサービスとなります。

それと余談ですが南アフリカでは伝書バトよりも遅いネット回線があるということでちょっとニュースになってました。。笑

毎日の生活に必要な情報を「テレビ」から得ていると答えた人は8割

テレビのパワーはまだまだ健在です。

文化庁は今年3月に国語についての世論調査を実施。(全国の16歳以上の男女1954人から有効回答を獲得。)

その調査の中で、毎日の生活に必要な情報を「テレビ」から得ていると答えた人は8割を超え、言葉に大きな影響を与えるメディアとして「テレビ」をあげる人は9割に達しています。

↓こちらのグラフは『必要な情報を何から得るかで「テレビ」と回答した人の割合(過去との比較)』

※グラフは文化庁データより

またそれに対してインターネットから毎日の生活に必要な情報を得ている人は50～60代を除き、おおむね5割程度となっています。

↓こちらのグラフは『必要な情報を何から得るかで「パソコン(インターネット)」と回答した人の割合(過去との比較)』

※グラフは文化庁データより

おもしろいのは60代と30代でほぼ真逆なデータになっているところですね。

これはメディアの世代交代が着々と進んでいることを物語ってますので、テレビのパワーがいまだ健在と言えど、あと数年から十数年でインターネットの逆襲？はさらに進むでしょう。

WEB進化論の梅田さん的に言えばまさに「一身にして二生を生きる」といったところです

今後の動向がまた楽しみです。