TRIBAL MARKETING LAB.

米グーグル、ラジオ広告事業からも撤退

Google、ネット回帰ですかね。
先日の新聞向け広告事業に続き、ラジオ向け広告事業からも撤退です。

2006年からスタートしたラジオ向け広告事業ですが、2009年5月中にはサービスを停止するそうです。当初想定していた相乗効果が得られなかったことが最大の理由。

テレビ向け広告事業については今後も投資を続けるということですが、こちらについてもどこまで望んでいる効果が望めるかによっては撤退もありえるのでしょうか。

いろいろと手を広げてきたGoogleですがある種の踊り場にきているのは確かですね。

ヨーロッパフォード「Find It」キャンペーン

これだけクルマが売れなくなってきているとは言え、プロモーションしないことにはクルマは売れません。

そんな中、ヨーロッパフォードが新型「Ka」のプロモーションとして「Find It」キャンペーンをスタート。なかなかポップなキャンペーンサイト構成が僕好みです。なんだか海外っぽくていいですよね。

また、このキャンペーンのポイントはクルマのプロモーションとしては珍しく、「ケータイ」をプロモーションのコアに据えていること。
ケータイに特殊なアプリケーションをダウンロードして、ケータイの画面をかざすと3Dのクルマが出てくるそうです。見る角度によって特定のURLが出てくるというギミック付きです。

「ka」のターゲットでもある若者が好きそうなギミック＆サイトのトンマナでなかなかよく出来てるなと感心しきり。

↓ケータイのギミックはこんなカンジ。なかなかよく出来てる！

ネタ元⇒インターネット広告のひみつさん

米18歳以上の58％「テレビよりネットが重要」 インテル調査

最近ちょっとデータ続きですが、印象的なデータだったので紹介しておきます。

米インテルと米ハリス・インタラクティブの調査によると、米国の18歳以上の58％が「ネット禁止1週間」よりも「テレビ禁止2週間」を選ぶと回答したそうです。

また、6割以上が「ネットなしでは生きられない」と感じるなど、アメリカの若者の中にはかなりネット中毒的？な症状が一部見られるようですね。

（ちなみに「ケーブルテレビなしでは生きられない」が39％、「外食なしでは生きられない」が20％となっており、「ネットなしでは生きられない」が圧勝です。）

ただ、2119人の有効サンプル数があるものの、あくまで「ネット調査（そりゃネット好きも多いやろ）」なので参考程度におさめておきましょうｗ

米新聞507紙中、08年増収は2紙

先日、米新聞メディア大手のトリビューンの事実上の倒産に関するエントリを書きましたが、アメリカ新聞市場はいまだかつてない逆風が吹き荒れてます。

米新聞雑誌部数公査機構によると、2008年4-9月期の米新聞507紙の発行部数は前年同期の4002万部より4.64％少ない3816万部。この507紙のうち、辛うじて増収となったのが「USAトゥデー」と「ウォールストリート・ジャーナル」の2紙だけだそうです。。

また、アメリカ新聞協会によると、08年第3四半期の新聞広告収益は印刷版、オンライン版あわせて18.1％減で、6四半期連続の減少となっており、この流れは今後も続くことが予想されています。

オンライン版の新聞への広告出稿は全体的に増えているものの、それではやはり限界がありますよね。老舗の新聞社であるワシントンポストのドナルド・グラハム会長も「かつて機能していた新聞のビジネスモデルはもはや成立しない」と言い切っており、今後さらに経営危機に瀕する新聞社が出てきそうですね

米インターネット広告売り上げ、第3四半期は前年同期比11％増--IAB調査

アメリカではリーマンショックやらシティグループの身売り話やら資金繰りに奔走するGMの窮状やらいろいろ不景気な話が出てきていますが、インターネット広告の売り上げに関してはそこまで煽りを受けていないようです。

一方イギリスでは、昨年のオンライン広告費が全体の20%を占めるまでに成長するなどインターネット広告が着実に定着してきていることを示すデータもあります。（20％という数値はフランス、ドイツ、イタリア、カナダ、アメリカ、日本など合 計７ヶ国の中で最も高い数値だそうです）

とは言え、世界的な不況はまだまだ続きそうなので今後の経済動向には引き続き注視していきたいですね。

以下引用です↓

米国のオンライン広告業界団体Interactive Advertising Bureau（IAB）によると、第3四半期のインターネット広告の売り上げはおよそ59億ドルで、前年同期から11％増加したという。

　しかし、残念ながら、オンライン広告は停滞気味であるようだ。2008年第3四半期は、前期と比べてわずか2％の増加だった。しかし、2008年 第1～第3四半期のオンライン広告の売り上げは計173億ドルで、前年同時期の計152億ドルから増加した。IABによると、第3四半期の売り上げ59億 ドルは、過去2番目に高い数字だったという。

またインターネット視聴率調査会社comScoreは、 広告に焦点を当てた10月のランキングを発表した。首位はAOLの広告プラットフォーム「Platform A」で、同社の広告の視聴者数は1億7300万人だった。これは、米国のインターネット利用者1億9060万人の91％に相当する。第2位は視聴者数1億 6400万人のThe Yahoo Networkで、続いてGoogleのAd Networkが 視聴者数1億5800万人で第3位に入った。

米国の広告市場，回復は2010年以降との予測が

広告市場の不況は米国も同様ですね。

Citigroupによると，米市場における総広告費(インターネット含む全メディアの広告費)の成長率は，今年（2008年）が1.8%減で来年（2009年）が3.6%減になる見込みだそうです。

同社はこれまで，今年は0.2%増，来年は 0.3%増と見ていたが，ここにきての下方修正です。

北京オリンピックや大統領選の特需でいったんは持ち直したものの、リーマンショックによる相場の落ち込み、個人消費の低迷などもあり予想以上の落ち込みとなっているようです。（1950年代以降で最も厳しいマイナス成長時代と言われているようです）

また、中でも「新聞」の落ち込みがひどく、今年は前年比16.3%減，来年は同12.5%減と大幅な落ち込みが予想されています。インター ネット広告は今年は同11.4%増となんとか２桁成長を維持しましたが，来年は同5.8%増とかなりブレーキがかかりそうです。

米Yahoo! 投稿型コンテンツ「Yahoo!Buzz」スタート

米Yahoo!は、大手サイトから個人ブログまで、あらゆるコンテンツを対象に、ネットユーザーが面白いと思うものをピックアップするサイト「Yahoo! Buzz」をオープン。

Yahoo! Buzzでは、Yahoo!のアカウントを持つユーザーなら誰でも気に入ったコンテンツのURLや見出し、概要を投稿することが可能となってます。

また、ユーザーが投稿したコンテンツに対して、それを見たユーザーが投票すると、Yahoo! Searchでの検索キーワードやメールによるコンテンツ共有などを加味してランキング化されるとのことです。

こちらはまだ米Yahoo!のサービスとなってますが、ここからまたメガヒットサイトが現れるかもしれません。

米YouTube 米国動画サイト来訪者の約7割を獲得

YouTube強いですね～。
※キャプチャーはなぜか100チアです　笑

米調査会社Hitwiseは、2008年3月の米国の68の動画サイトの来訪者のうち、YouTubeサイトの来訪者は73.18％に達していると発表した。

YouTubeのスタートが2005年2月15日ですから、そう考えると恐ろしいほどの成長スピードですね。

今では8000万以上の動画があって、日々35000以上もの動画がアップされてますからね。最近はあまりに動画が多くなりすぎて、どの動画を見ればいいか分からなくなってきました　笑

ちなみに下記は来訪者シェアのトップ5です。

■米動画サイト　来訪者シェアのトップ5（カッコ内の数字は前年同月比）

　1位　YouTube　73.18%（+32%）
　2位　MySpaceTV　9.21%（-48%）
　3位　Google Video　4.06%（-52%）
　4位　Yahoo! Video　2.16%（-18%）
　5位　Break.com　1.82%（16%）

【海外情報】米グーグル、「Google Health」を発表--個人健康記録を集約

 

米Googleは米国時間2月28日、「Google Health」と業界内の主要提携企業について発表。

Googleは、Google Healthが個人健康記録サービスとして、人々が自分の健康に関する情報すべてを一カ所で得ることができるようになることを目指すとのことです。

Googleによるともっとも重要な検索は「健康」とのことで、こういった無料のIT技術が人々の健康管理や健康維持に役立つっていうのはホントすばらしいことですよね。Googleの崇高なビジョンには感服です。

八木のメタボもこれで管理できるかもです。。

【海外情報】米ヤフー、「Yahoo! Buzz」を開始

米ヤフーは、インターネットミームトラッカー&ソーシャルニュースサイト「Yahoo! Buzz」をついに立ち上げ、一般に公開したと発表。このサービスは、ユーザー自身による検索とフロントページに掲載する記事を決めるユーザー投票を通じてウェブ上の人気コンテンツを収集する。

ちなみにソーシャルニュースサイトではあるもののユーザーが参加できないように設計されているとのことです。コメント機能等もないのでソーシャルニュースサイトとしては、少し物足りなさを感じます。。