TRIBAL MARKETING LAB.

「Facebook」の2011年の広告収入が、前年対比で2倍以上に

 

映画効果もあるんでしょうか

「Facebook」の2011年の広告収入の勢いが止まりません

米リサーチ会社イー・マーケッターの報告によると、11年のFacebookの広告収入は10年から118％アップの40億5000万ドルで、12年にはさらに40％アップの57億4000万ドルに達する見込みとのこと。

こちらの広告収入の伸びは特にアメリカ以外での成長が著しいようです。

中国や韓国、日本などを除けば各国最大のSNSにまで成長してますからね。

ザッカーバーグさん儲かってますな～

 

2010年のSEO国内市場規模は約194億円。

  

SEO市場もなかなか堅調のようです

アウンコンサルティング株式会社は、SEOに関する市場規模を試算した「第6回 国内SEO市場規模予測」を発表。

こちらの試算によると2010年のSEO市場は全体で193億9千万円と、昨年の試算を上回る結果に。

また今後については、2011年のSEO市場規模は220億円規模となり、2014年には290億円規模へと成長する試算されています。

対前年成長率は年々下がってきてはいるものの、まだまだ底堅いといったところです。

このあたりの数値も念のためおさえておきましょー

Facebook、約8割がプロフィールを実名で登録

↑マクロミルが行ったFacebookに関する調査結果

 

最近Facebook関連ネタが多いですが、気にせず紹介していきたいと思います笑

こちらはネット調査調査会社のマクロミルが実施した調査なんですが、『Facebookに実名で登録していると答えた人がなんと「79％」』という結果に。(調査はFacebook利用者500人を対象に実施)

なるほど郷に入っては郷に従えということなんですかね。

まだまだ匿名性の強い日本において約8割が実名登録と言うのはかなりな割合。

もともとFacebookは実名登録が義務付けられてますが、実名登録だからこそ広がる世界っていうのもありますからね。

そしてこちらはおまけですが、Facebookでの失敗談、成功談をまとめたもの。

Facebookでウソがばれたなんてのもありますが、みなさんも使い方にはぜひご注意を。。苦笑

 

 

ソーシャルメディアが購買行動に与える影響度について - cci調査

なかなか興味深い調査結果があったので今日はそれをご紹介。

今月17日、サイバー・コミュニケーションズ（cci）が、「ソーシャルメディアが購買行動に与える影響度」についての自主調査結果を発表。（調査の詳細はコチラ）

要するに消費者が何かを買うときにどれだけソーシャルメディアが影響しているかの調査ですね。

気になる調査結果は下記の通り。

• 生活者の購買決定において集合知メディアは認知、興味喚起、比較・検討、購入の決め手、情報の共有といった全ての意識段階において従来の広告メディアと比較して特にデジタル購入時では大きな影響を与えている傾向にある。
• 生活者は目的に応じてソーシャルメディアを活発に利用し、認知から購買行動の最終地点に近いところまで集合知メディアの内容を確認し購買の意思決定を行う傾向にある。

 

もう少し具体的に見ていくとこういうことみたいです。

例えば、『デジタル機器購買者』の購買意思決定について。

調査対象は最近1ヵ月間にデジタル機器を購入した20～49歳の男女300人。

これらの調査対象について、認知、興味関心、比較・検討、購入の決め手、情報の発信といった意識レベルにおいてどのようなメディアが影響を与えているのかを調査。

調査結果は下記の通り。

 

 

 

上記のように価格.comのレビューは家電購入者に非常に大きな影響を与えています

 

また化粧品購買者の購入意思決定についてはこちら。

調査対象者の条件を、最近3ヵ月間に新商品の化粧品を購入した女性に絞り、調査対象者が認知から購買、情報の発信までどのように購買の意思決定を行っているのかを調査。

結果は下記の通り。

 

 

 

こちらも化粧品購入者については@cosmeのレビューが非常に強く影響しています

 

そして、料理サイト利用者に関する調査結果は下記の通り。

こちらはクックパッドで紹介されているレシピを見て、食材や料理器具の購入意向が高まる傾向があるそうです。

 

 

ということで、消費者が購買行動を起こす場合、様々なソーシャルメディアが強く影響していることがわかりますね。

こちらの調査にはありませんが、八木の場合は「食べログ」なんかが最たる例かもしれません。

最近知らないところいくと必ず食べログのレビューを見てからお店に入ります

今後もソーシャルメディアと消費者の購買行動は間違いなく、切っても切れない関係になってくることが予想されます。

そしてまとめとしてはこんなカンジ。

今後は様々なソーシャルメディアを研究して、どのような目的を持った人が、どのようなプラットフォームに滞在していて、どのようなアプローチをすると心（購買欲求）が動くのかをさらに見極めていく必要がありそうですね

 

＜調査概要＞

調査期間：2010年12月17日～2010年12月20日
調査対象者：
最近1ヵ月間にデジタル機器を購入した20～49歳の男女、３００サンプル
最近3ヵ月間に新商品の化粧品を購入した20～49歳の女性、３００サンプル
1週間に1回以上料理サイトを見ている20～49歳の女性、５００サンプル
調査機関：株式会社クロスマーケティング

スマートフォン所有者は約3割 - 価格.com調査

今日はまたまたスマホネタです

先日、価格.comが「スマートフォン徹底調査！ -購入の決め手は？-」という調査を実施。

気になる調査結果ですが、「スマートフォンのみを持っている」というユーザーが16.3％、「普通の携帯電話とスマートフォンを持っている」というユーザーが13.0％で、合計すると全体の3割弱（29.3％）がスマートフォン所有者ということに。※調査対象は価格.com ID 登録ユーザーの1万360人

やはりだいぶ増えてきてますね～。

ちょいと覚えておきましょー

ちなみに2009年9月に発表した同様の調査に比べ、スマートフォン所有率は7.8ポイント増加したそうです。

スマホネタはこれからも意識的に取り上げていきたいと思いますのでお楽しみに！

ソーシャルメディアの企業利用は大幅増 - NTTレゾナントとループス・コミュニケーションズ調査

今日はソーシャルメディアまわりの調査結果をご紹介

最近この手の調査がかなり増えてますね。

気になる調査のほうですが、NTTレゾナントとループス・コミュニケーションズは1月20日、「企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査結果を発表。

調査は「gooリサーチ」登録モニターの中から、Twitter企業アカウントを保有し、通常業務でTwitterを運用する立場にある企業の担当者を対象として2010年11月に実施しています。

結果としては、Facebook、mixi、YouTube、ブログ、Ustreamの活用割合が、2010年7月に実施した前回調査と比べて大幅に上昇。（特にYouTubeの活用が前回に比べて19.6%増と大幅な伸び）

個人的にはYoutubeがそこまで増えている印象はないんですけどね～

↓こちらはソーシャルメディアの活用割合の前回比較グラフ

 

また、ソーシャルメディアを活用する目的としては、

「企業全体のブランディング」

「広報活動」

という回答が多くなっています。

やはり直接的な「販促」と言うよりは、「中長期的な関係性の構築」にソーシャルメディアが使われているケースが増えていると言うことですね。

↓こちらはソーシャルメディアの活用目的割合一覧

 

その他では、ソーシャルメディアにかける予算や運用人員なども増加傾向にあり、ますます企業でのソーシャルメディアの必要性が高まってきている気がします。

 


 

そして今後の意向ですが、積極的に活用していきたいソーシャルメディアとして、「Twitter(78.3%)」が1位に輝いています。

最近話題の「Facebook(20.4%)」は4位にランクイン

これからもソーシャルメディアの動向には目が離せなそうです

ソーシャルメディアの実名公表率、最も低いのはツイッター

＜ソーシャルメディアで実名を出しているか（単一回答形式）＞

 

ソフトバンク・ヒューマンキャピタルがソーシャルメディアでの「実名公表率」を調査。

結果はと言うと案の定、日本では実名公表率はかなり低いですね

Facebookでさえ実名公表率14％という低さです。

Twitterに至っては3.6％と、ほとんどのユーザーがニックネームにしていることが分かります。

ソーシャルメディアが日本でさらにもう一歩発展していくためにはこのあたりの日本古来の風習（匿名主義）に変化を起こしていく必要があるかもしれませんね

 

※調査は2010年12月中旬に、mixi・ツイッター・Facebookの いずれかを利用している20～49歳の正社員・契約社員・派遣社員を対象に調査を行い、400名（正社員81.3％、契約社員10.3％、派遣社員 8.5％）の回答をまとめたもの。

テレビ向けネット動画配信の利用者14％に留まる - MMD研究所調査

今日は「テレビ×インターネット」の話を少々

みなさんTV VOD（テレビ・ビデオ・オン・デマンド）ってご存知ですか

TV VOD（テレビ・ビデオ・オン・デマンド）とは、対応テレビをインターネット接続することにより、映画・ドラマなどの作品をオンデマンドで視聴できる動画配信サービスのこと。

パソコン向けのVODサービスとは違い、操作はテレビのリモコンから行い、テレビを選ぶ感覚でコンテンツを楽しむことが出来るのが特徴になってます。

主なサービスとしては、「ひかりTV」「アクトビラ」「TSUTAYA TV」「T’s TV」などがありますね。

そんなTV VOD（テレビ・ビデオ・オン・デマンド）ですが、MMD研究所の調査によると『サービス利用経験者は、全体の14.3%に留まっている』そうです。

対応テレビはかな～り売れてるみたいなんですけどね

「テレビ×インターネット」が定着していくまではもう少し時間がかかりそうです。

 

Webブランドランキング1位はヤフー - 日経BPコンサルティング調査

今日はWebブランドランキングネタを少々

日経BPコンサルティングは、昨年10月に「Webブランド調査2011-I」を実施。

主な結果として、ウェブサイトの総合的なブランド力を示す「Webブランド指数」ランキングの1位は「Yahoo! JAPAN」、2位は「楽天市場」となり、1位との差はわずか1.7ポイント。そして3位が「Google」、4位が「Amazon」、5位が「Yahoo!ニュース」の順。

一方で、前回調査のスコアと比較して最もスコアが上昇したのは、ウェブ専業の会員制格安旅行代理店「トクー！トラベル」。

前回の706位から一気に429位にランクアップしています

「トクー！トラベル」はかなりお得らしいので今度使ってみたいと思います

 

参考までに詳細なランキングはこちら↓

 

※「Webブランド調査」とは（日経BPコンサルティングサイトより）

企業や団体が運営する日本の主要800サイトについてインターネット・ユーザーが「アクセス頻度」「コンバージョン（会員登録や商品購入などサイト内で実 際に行われた行動度合）」「波及効果（サイトを閲覧した結果、サイト以外で実際に行われた行動度合）」「サイト・ユーザビリティ」「サイト・ロイヤル ティ」「態度変容（サイトを運営する企業・組織に対するロイヤルティ）」の6項目について評価するWebアンケート調査。サイトごとの調査結果を「Web ブランド指数（WBI）」としてスコア化し800サイトを相対的に評価する。調査は3カ月ごとに実施、回答者は毎回40,000人を超え、Web評価調査 としては日本最大規模である。

 

中国のインターネット利用者、4億5000万人に

5ヶ月で3000万人の増加です

こちらは中国のインターネット人口のハナシですがスゴイ増加率

中共中央対外宣伝弁公室が発表したデータによると中国のインターネット利用者は、2010年11月末までに4億5000万人に達したそうです。

CNNIC（China Internet Network Information Center）の2010年6月末時点での調査数値が「4億2000万人」でしたから、この7月からの5カ月で3000万人増加したことになります。

いろいろとネット規制の多い中国ですが、これからも飛躍的に増加していきそうですね。

世界のネット人口分布図も変化していきそうです